連休のときに、タイのバンコクで開催された国際ロータリーの国際大会に参加してきました。
タイは初めての訪問ですが、日本と同じく西欧列強の植民地にもならず、王室もあり、仏教国でもあり、殺伐とした感じのないとても素晴らしい国でした。王宮やアユタヤの世界遺産・日本人町跡、「戦場にかける橋」のカンチャナブリなども見学してきました。
地政学的にも東南アジアの中心であり、進出した日本企業も多く、周辺国の発展とともにタイはますます発展するのではないかと感じました。海外は実際に目で見ないと雰囲気が分からないと改めて思いました。
【以下「宮崎正弘の国際ニュース・早読み」 平成２４年５月２５日より）
高度成長が汚職を巨大化させた。
「成長と腐敗」なる二重の矛盾を米国学者が指摘
構造的汚職ではなく、「病的な盗癖」と「侵略的汚職」が渾然一体＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊
米国人学者が書いた『ダブル・パラドックス』（コーネル大学出版会、本邦未訳）が評判を呼んでいる。 中国の汚職の実態を過去三十年の統計数字からひろって十数年をかけて研究した成果である。著者はアンドリュー・ウェデマン（ネブラスカ・リンカーン大学教授）。早速、取り寄せて読んだ。
汚職は独裁制と民主制とを問わず、人間社会ではつきものだが、独裁者の汚職は、かつてモブツ大統領がザイール経済を破滅させたようにまことに始末が悪い。フィリピンもインドネシアも似かよったところがあって外国からの援助を権力側が独占した。
イメルダ夫人の靴がよく汚職の典型に喩えられたが、あの程度は、中国へ行けば木っ端役人でもやっている。
モブツ（ザイール元大統領）はほぼ全ての国冨（レアメタルの権益）を独占し、スイスに預金し、大統領専用機に同乗させた「大統領補佐官」はなぜか全員が魅力的な女だった。つまり空中ハーレムを飛ばして西側を歴訪した。
日本や韓国の汚職は「構造的」なもので制度にビルトインされた、付随的特性を持つ。中国では毛沢東時代の禁欲主義から解放された途端、経済の高度成長が汚職をぐいぐいと加速した。国民に禁欲を命じながら毛沢東本人はハーレムの愉しみに専心した。政敵は殆ど殲滅したが、鎖国と相互監視の恐怖政治だったから実現できた。
トウ小平が登場した。改革開放は中国人を明るくさせ、夢が灯った時期もあった。
猛烈に腐敗も進んで、ＧＤＰ大躍進カーブと汚職の深化が平行した。
中国の汚職体質は過去四千年、いずれも王朝の独裁体制につきもので構造的であるとはいえ、
毛沢東以後の中国には「二つの特性」があるとウェデマン教授が指摘する。
第一に権力を嵩に利権を根こそぎ強奪するという独裁制度の裏側にある無秩序な積極性（Ｐｒｅｄａｔｏｒｙ）だ。
第二は「病的な盗癖」（Ｋｌｅｐｔｏｃｒａｃｙ）に支えられており罪悪感がない。逮捕起訴されるのは氷山の一角で、よほど運が悪いか、政敵の仕掛けた戦いに破れるか、一般的には政治的保護の範疇の中でおこなわれる汚職は相互監視ではなく相互黙認、全体の暗黙のなかで展開される。
すなわちトウ小平の改革開放政策から中国は転換した。
奇しくもエズラ・ボーゲルが書いた新刊は『トウ小平と中国の転換』（本邦未訳）。
いかに転換したか、社会主義市場経済へ展開したが、それは資本主義ではなく共産党独裁市場と国家資本主義であった。腐敗、汚職が顕著になったという転換が起きた。
１９９６年の国際ランキングで中国の汚職度は世界六位だった。しかし高度経済成長率は１０％あった。１９９５年に北京では『汚職対策』のシンポジウムが開催され、ウェデマン教授らも出席した。ときの共同議長は陳希同・北京市書記だった。直後に陳は「汚職」が摘発され、起訴された。懲役十六年。
▼汚職は独裁権力の象徴なのである 汚職に手を染めない政府高官は珍しく、また汚職に手を染めても、摘発される高官は珍しい。摘発されるのは不運か、でなければ政治保護からはずれたか、である。 陳希同（北京市書記）の場合は江沢民との権力闘争の結果、主流派から排斥されたのであり、陳良宇（上海市書記）も胡錦涛らを敵に回し、江沢民の庇護も受けられなくなったからであり、こんかいの薄煕来のケースと似ている。
摘発された公務員は１９８８年に僅か１９０名、それが１９９０年には１１１８名となり、
９５年には２２８５名となり、いまでは二万名を超えるが、中国共産党の大物はまれにしか起訴されず、やりたい放題である。 くすねた金額も、１９８４年には僅か４０００元、１９９８年には１４００００元平均となり、２００５年の汚職事件の平均金額は２７３０００元となった。
不正蓄財は香港へ送られ、国際金融市場でマネーロンダリングされてから英領バージン諸島の怪しげな投資会社へ流れ、米国などのヘッジファンドと化けて、大部分は「外国投資家」と化けて、中国の不動産投資へ環流してくる。
劉志軍（鉄道部長）の汚職額は２０億元とも言われたし、薄護来は８０億元と桁違いだった。
汚職は権力に付帯し、そのくすねた金額が大きければ大きいほどに権力者であるという意味である。 ▼汚職に押しつぶされる中国経済 権力側は天下のためではなく自分がいかに富むかにしか興味がない。孫文がいった
「天下為公」はまさに謳い文句に過ぎず、孔子の哲学は、「そういう思想もあるのか」という程度で権力者が知覚しているに過ぎない。米国の孔子学院では何を教えているか不明な教師らの滞在延長を一切認めなかった。孔子を教えていないからである。
高度成長がかかえる汚職の拡大肥大化、巨額化という悪性のスパイラルは、もはやコントロールできない地点まできた。だから薄煕来は汚れたイメージがありながらも、落ちこぼれ、負け組、思想左翼、庶民からは絶大な人気があるのだ。「毛沢東に帰れ」と。
中国経済はいずれ汚職に押しつぶされる懼れがある。不動産バブルは事実上破綻しているが、共産党幹部の利害と絡むために破綻を公表せず、最後のババ抜きゲームをやっているに過ぎない。げんに「第一四半期の新規融資は前期比で３３％も減少しており、２０１２年通年の融資は政府予測の８兆元を割り込んで、７兆元に落ち着くだろう」（ブルームバーグ、５月２５日）。
世銀は今年度の中国ＧＤＰの伸びを８・２％に下方修正したが、８％どころか５％内外に落ち込む懼れが強く、
２０１３年、党大会の終了をまって、巨大な中国不動産バブルの崩壊が始まり、そして「中国が世界経済を破綻させる」（拙著新刊の題名も、おなじ）ことになるだろう。
（転載おわり）
孫文の「天下為公」も毛沢東の「服務為人民」も大嘘だった。孔子様の理想も、現実には正反対の社会だっただろうが、真面目な日本人は、その教えを血肉にまで昇華させた。日本人の先祖のありがたいところだ。
CHINA人の「利権を根こそぎ強奪するという無秩序な積極性」と「罪悪感のない病的な盗癖」とは恐ろしい。
昔、台湾人が「日本時代は良かった。先生はお金を拾ったら交番に届けなさいと教え、実際にそういう時代だった」「日本が戦争に負けたとき、もう軍からお金を払ってもらいないかなと思ったが、きちんと払ってくれた」「シナ人が入って来てから台湾は目茶目茶になった。すぐに賄賂を要求された」という話をしてくれた。
CHINA五千年の文化だから、まともになるのは難しいだろう。
中国共産党の政治家と付き合う日本の政治家は大丈夫か？
(以下、樋泉克夫のコラム【知道中国 75４回】から)
そこは、国際エネルギー争奪戦の最前線だった芒市のホテルの部屋でホテル案内を広げてみると、中国語、英語、それにタイ語で書かれていた。
タイ語とはいうものの、この地に住むタイ族の文字ではなく、タイのタイ文字だ。読んでみると些かぎこちない表現だが意味は通じる。ということは観光や投資など、タイからもたらされるヒトとカネを期待しているのだろう。なんのことはない、この街はインド洋にも近いが、東南アジアの大陸部とも地続きで近かったわけだ。
国境の町に向かうべく郊外に出ると、先ず目に付いたのはどこまでも続くと思われるほどに夥しい数の一戸建てやら高層マンションやらの新築物件であり、
加えて真っ直ぐに伸びる片側3車線の道路だった。
この道路は上海を基点に国境の瑞麗までを繋ぐと高速国道320号線の一部らしく、数年後には全線開通の見込みとのこと。私権やら人権などというものを歯牙にもかけずに蹴散らし、権力の思うが侭に一瀉千里で社会資本建設を進めることができる独裁政権の極めて高い効率性を実感したのである。
80年代初頭、鄧小平が中国の特色ある社会主義として社会主義市場経済を唱えた時には、木に竹を接いだようなものであり、社会主義と市場経済が結びつくわけがないと思っていた。
だが、あれから30数年後の中国の現実に接するにつけ、
共産党独裁による社会主義という強固な統制と強い者勝ちのカネ儲け至上市場経済がかくも見事に合体し、極めて活力に富む反面で野蛮極まり“ヤッチャ場経済”が生まれようとは、まさかのまさか、である。やがて車は長閑な田園地帯を走り、とある三叉路に差し掛かる。左を行けばこのまま舗装道路で、右に進めば簡易舗装道路が山中に入って行く。
こちらが旧い？緬公路である。三本の道路が交わる辺りに、黒の御影石に金文字で高さ5mほどの
「三合山戦闘遺址」の碑があった。地元の共産党委員会などが中心になって2001年に建立されたとのことだが、
裏面には共産党に指導された「中国人民」が日本軍を打ち破ったといった趣旨の碑文が記されていたが、この一帯で日本軍と戦闘したのは米兵に督戦された国民党軍でこそあれ、？緬公路を舞台に援蒋ルートを巡って繰り返された死闘に共産党は無関係のはず。にもかかわらず、彼らは「我軍」という表現で自らの役割を粉飾する。彼ら得意の宣伝である。
ウソの碑文に半ば呆れ、半ば腹を立てながら碑の左奥の空き地に目を転ずると、そこに
山と詰まれた鋼鉄製のパイプ。直径が1m強で長さは12.2ｍ、肉厚は2cm前後だろうか。
近寄って見入ると、「産地 四川・資陽」「宝鶏石油鋼管有限責任公司」「中国石油装備」の文字が刻印されている。
ミャンマーの天然ガスを中国に運んでくる輸送管だろうと思うと、“大発見を”したように気分が高揚してしまった。
だが、この程度で喜んではいられない。小休止の後、
国境に向かって車を奔らせると眼に飛び込んできたのは、道路沿いの畑の中に途切れることなく平行に置かれた2本の輸送管だった。山を切り開いて造られたと思しき平らな土地は夥しい数の輸送管の集積場。遥かに前方に霞む山嶺を越えて延々と続く輸送管。近い将来、この２本の輸送管を通って大量の天然ガスがミャンマーから中国に送られ、中国経済を動かすエネルギーに変わるという仕組みだろう。改めて行き交う車の流れを見ると、輸送管を積んだトラックが目につくようになる。翌日、芒市から見ると国境とは反対側の内陸寄りに位置する龍陵、拉孟に向かったが、
車窓からは2本の輸送管が畑中を奔り山を越え、内陸部に向かって延々と伸びているのが見て取れた。
やはり
雲南西南の辺境は、辺境という2文字で表現すべき土地ではなかった。国際的なエネルギー争奪戦の最前線であることを、改めて思い知らされたのである。《QED》
（転載おわり）
【註】芒市鎮（まんしーちん、ぼうしちん）は、中華人民共和国雲南省徳宏タイ族チンポー族自治州潞西市の鎮である。自治州および市の行政機関が置かれている。 面積413.6平方キロ。人口48,243人。 芒市は、タイ語で「黎明の都」という意味。
北ビルマでは援蒋ルートを断つために、日本軍が厳しい戦いを強いられ結果的に退却し、その道は白骨街道と呼ばれるくらい悲惨なものだったそうだ。久留米師団からも多くの兵隊が参加、日田からも大勢の人が戦っている。その経験者から当時の状況を聞いたことがある。
芒市から国境を越えたミャンマー側にミッチーナと呼ばれる町があるが、昔で言うミートキーナだろうか。今も昔もこのあたりが戦略的要衝であることは変わらないのだろう。
上海から利用したことがある片道３車線の高速道路をここまでつなげる独裁政権の強力な統治力に驚く。資源獲得に軍事力は切り離せない。この道は軍をこの地域に送り込む強力な軍用道路にもなる。とにかく陸続きだから東南アジア諸国にとっては巨大な脅威だろう。
それにしても、樋泉さんでさえ現地を見て驚くぐらいであるから、現地を目で確かめないと世界の動向はつかめないものだ。
（以下、産経新聞2012.5.23 07:17より）
人件費急騰で「脱中国」の動き加速 日米製造業、自国に回帰 日米で製造業の「自国回帰」の動きが加速している。背景にあるのは中国の人件費高騰だ。短期的には労働コストの上昇要因となるが、
日米とも「雇用を守りたい」という考えで官民が一致。工場の自動化・効率化などの生産革新で内外のコスト差を縮めるだけでなく、米国では強力な国の政策も回帰を後押しする。日本は高品質の「日本製」を前面に輸出拡大を図る構えだ。先進国の宿命ともいえる産業の空洞化に立ち向かう試みがいま、成果を上げつつある。
国内の雇用を重視 「この会社は、国外よりも米国内の雇用を重視しているだけでなく、『メード・イン・アメリカ』と刻印された製品を中国の顧客に販売している」
米ウィスコンシン州ミルウォーキーにある米錠前大手「マスターロック」の工場を２月に視察したオバマ米大統領は、生産拠点を中国から移した同社を手放しで称賛した。
１１月に迫る大統領選での再選を目指す
オバマ大統領は、景気回復の鍵を握る製造業を政策面で後押しする。
１月の一般教書演説では「米国に製造業を取り戻す」と宣言。国内雇用を広げる企業への税制優遇を打ち出した。四半世紀ぶりの法人税改革案も発表し、法人税率を最大２８％まで原則引き下げるという。 ミシガン州デトロイトでも「エレメント・エレクトロニクス」が、米メーカーとしては実に１７年ぶりとなる自国でのテレビ生産を今年から始めた。世界最大の建機メーカー、キャタピラーは今年半ばにテキサス州で新工場を建設する計画だ。
背景には中国の労賃の急騰がある。製造業の１人当たり平均賃金
はここ数年２桁増のペースで伸び、５年間でほぼ倍増した。米ブルッキングス研究所のハワード・ワイル研究員は「賃金の急上昇を目の当たりにし、多くの米企業が中国から拠点を戻した方がメリットがあると思い始めた」と指摘する。
日本や欧州より米国の人件費が安いことも、米企業の国内回帰を誘う。米ボストン・コンサルティンググループは、
製造業が中国から米国に戻れば国内雇用が８０万人増えると試算する。
ＰＣメーカー顕著 「
脱・中国」の動きは日本メーカーにもみられる。特に顕著なのはパソコンメーカーだ。
「中国の人件費高騰で、コスト差は縮んできた。高品質な『メード・イン・ジャパン』製品を輸出する好機だ」と話すのは
富士通の担当者。同社は２０１３年度の日本から海外へのパソコン輸出台数を、東南アジアや中近東を中心に
１１年度比３倍の２２０万台に伸ばす方針。
その切り札が国内工場へのロボット導入による生産革新だ。すでに島根県など３工場で一部ラインにロボットを導入。今後は他工場にも広げ、
生産増強とコスト削減の両立を図る。
「メード・イン・東京」を売り物にするのは日本ヒューレット・パッカード（ＨＰ）。昨年８月からデスクトップ型を手掛ける昭島事業所（東京都昭島市）に、中国からノート型の生産も移した。中国レノボも法人向けパソコンの一部を中国から日本での生産へと切り替える方針で、いずれも納期短縮やブランドイメージの向上を狙う。
また、
キヤノンも１３年をめどに宇都宮事業所（宇都宮市）で、
カメラ用レンズの生産をロボットだけによる「無人化生産」にシフトする方針だ。
国内拠点維持のためには、ロボット導入による労務費削減が欠かせないと判断した。富士ゼロックスも、１２年度内に商業用デジタル印刷機の生産を中国から日本に移す方向で検討している。
■欠かせぬ政策パッケージ実行 ただ、
米国と比べて日本の製造業の「回帰」は業種が限定的で、力強さにも欠ける。エネルギーコスト低減やドル安、輸出振興策という米企業が得た好条件が日本企業にはないからだ。
かつて日本の電機各社は液晶パネルや半導体などの大型設備投資を進め、「製造業の国内回帰」と歓迎された。だが、今や多くのメーカーが販売不振や価格下落で巨額赤字に陥り、「過剰設備」が重荷になっている。 それでも、
東レ経営研究所の福田佳之シニアエコノミストは「雇用創出には内需型産業の拡大より輸出振興が有効。消費意欲が旺盛な新興国の中間層をターゲットに、円高や労賃を価格転嫁できる強いブランド力を持った商品や輸出産業を育てるべきだ」と指摘する。
難局で踏ん張る日本メーカーを後押しするためにも、税制・規制改革や経済連携協定（ＥＰＡ）の締結といった政策パッケージの実行が欠かせない。政府に求められているのは東日本大震災からの復興だけではない。
（田端素央、ワシントン 柿内公輔）
（引用おわり）
中国で工場を経営している台湾人も、最近の中国の物価と人件費の値上がりで儲けはないと言っていた。
それにしても、アメリカはともかく、日本は人件費だけでなく円高、高い法人税、電力不安などのマイナス要因が多すぎる。企業活動には好意的でなく、大衆にばら撒くのが好きな社会主義的民主党政権では、世界的な状況の変化に迅速な対応は期待できない。
企業は生き残るのに必死なのに、政府は手助けするよりも足を引っ張っているような気がする。昔も今も、何と言っても「産業興国」ではないのか。
それにしても、国内に回帰しても無人ロボット化して人件費を圧縮するわけだから、余り雇用には繋がらないのだろうか。それでも勿論、国内に帰ってきて、日本ブランドに輝きを取り戻してもらいたい。
（以下、産経新聞5月23日より）
■トヨタＨＶ販売 ４００万台突破
米国でも人気を集めるトヨタのハイブリッド車「プリウス」（ＡＰ）
トヨタ自動車は２２日、全世界でのハイブリッド車（ＨＶ）の累計販売が、４月末に４００万台を突破したと発表した。平成９年８月の小型バス「コースターハイブリッドＥＶ」を発売して以来、１４年８カ月で達成した。このうち、９年１２月に世界初の量産型乗用ＨＶとして発売した「プリウス」シリーズは２７６万９千台と約７割を占める。
トヨタはＨＶを環境対応の中核技術と位置づけており、現在、１８車種のＨＶを８０カ国・地域で販売。世界販売に占めるＨＶ比率は今年に入り１５％に達している。（引用おわり）
去年の１１月からトヨタのカムリ・ハイブリッドに替え、高速・一般道を合わせて約７０００キロ走ったが、平均燃費は１６．６キロである。前のエスティマに比べて約倍に近い燃料効率であるから、月の支払い分の約半分にあたる９０００円がガソリン代で節約となる。（１５０円×６０Ｌ）
もう一つのメリットは、エコメーターを見て運転するから、急発進急ブレーキがなくなり、安全運転になった。高速で軽に抜かれても平気でエコ運転に徹するようになった。とはいえ、バッテリー補助があるので加速は３５００ｃｃ並で、高速の流れにのるときなど、イザというときには安心である。
世界ダントツのハイテク技術で競争国を蹴散らして欲しい。
